新型コロナウイルス感染症が5類感染症に移行したことにより、松井特別顧問とともに、久しぶりに茨城県つくば市にある産総研本部に伺いました。

この連携研究室は、産総研の「人間情報インタラクション研究部門」に設置されており、2020年に設立されました。

さらに、翌年には産総研のテストコースに整備していた特殊路が完成しました。

この取り組みは、CASE時代の荒波を乗り越えるため、必須になると考えられる「自動運転」「ヘルスケア」に関わる内容です。

当社が保有している生体機能計測技術に、産総研の人間情報工学の知見を加味し、早期の実用化に向けて取り組んでいます。

報告会の概要

報告会では、「当社のSRセンサを活用したドライバーモニタリングシステム：モニライフを活用して、漫然運転（ぼーっとした状態）検知がさらに進めば、自動運転下でのドライバーの安全性向上に対して有効ではないか」といった内容の発表がありました。

私としては、「バイタルデータを活用できれば、予防安全の観点からモビリティでの移動時間の質を向上できるのではないか」と考えています。

車という概念では、ドライバーや同乗者の安全性の担保が優先されるかもしれません。

しかし、近い将来、車はモビリティ、もしくは究極のプライベート空間となっていくと想定されます。

モビリティに乗る（使う）ことによって、「楽しい」「心地良い」「面白い」などにつながる要素、これこそがモビリティの差別化につながるのではないかと思いを馳せました。

連携研究室メンバーには、「良い意味で、遊び心も忘れずに進めてほしい」とお願いしました。

5月末に発表した「2025年住友理工グループ中期経営計画」の事業戦略の一つに盛り込んだ、産総研との共同研究を加速することによって、「さらなる収益力向上と持続的成長に向けた経営基盤強化」を実現していきたいと思います。

関連リリース

「2029年住友理工グループVision」および「2025年住友理工グループ中期経営計画」の策定について

2023.07